お知らせ

3月25日「お金の育て方カレッジ Special」を開催

2018年3月9日

報道関係者各位
プレスリリース

クラウドクレジット株式会社

 

FinTechを活用したこれからの資産運用をテーマに
3月25日「お金の育て方カレッジ Special」を開催

 

 クラウドクレジット株式会社【本社:東京都中央区、代表取締役社長:杉山 智行、以下「当社」】は、主要株主であるマネックスベンチャーズ株式会社(以下「マネックスベンチャーズ」)のスポンサードにより、「お金を取り巻く環境が目まぐるしく変化するなかで、個人における資産運用について、どのように考え、実行していくべきなのか?これからの時代における資産運用のヒントが得られる場をつくりたい』という想いで、「お金の育て方カレッジ」を1月からシリーズ開催してきました。

この度、当カレッジの特別会として、「お金の育て方カレッジSpecial」をアカデミーヒルズで開催いたします。当日は豪華ゲストの講演・対談に加え、「仮想通貨」「新しい資産運用」「クラウドファンディング」などのテーマごとにFinTechスタートアップ企業が集まりパネルディスカッションを行います。


 

<イベント概要>
■名称:お金の育て方カレッジ Special
■日時:2018年3月25日(日) 13時~18時(終了予定)
■会場:六本木アカデミーヒルズ(六本木ヒルズ森タワー49階)
■入場料:1,000円(税込)
■プログラム
・12:30~ 開場 
・13:00~ 開会挨拶
・13:05~ 基調講演①(竹中平蔵氏)
・14:05~ クラウドクレジットによるプレゼンテーション
・14:20~ 休憩
・14:25~ パネルディスカッション①(仮想通貨)
・14:45~ パネルディスカッション②(新しい資産運用)
・15:00~ パネルディスカッション③  (山崎元氏、広木隆氏)
・15:50~ 休憩
・16:00~ マネックスグループによるFinTechの取り組み
・16:20~ パネルディスカッション④(クラウドファンディング) 
・16:50~ 基調講演②(瀧俊雄氏)
・17:50~ 閉会挨拶
■お申込み:https://platform.crowdcredit.jp/seminar/info/63
 
<ゲストスピーカーについて>
竹中 平蔵氏 山崎 元氏  瀧 俊雄氏
 
 

広木 隆氏 大槻 奈那氏​

 
■協賛企業(パネルディスカッション)
マネックス仮想通貨研究所(株式会社トークンズ)、マネックス証券株式会社、株式会社ナビゲータープラットフォーム、株式会社Logica、財産net株式会社、エメラダ株式会社、株式会社クラウドポート、ロードスターキャピタル株式会社
※順不同、登壇者は場合により変更になる場合がございます。予めご了承ください。
■マネックスグループについて
マネックスグループ株式会社(東証一部上場)は個人向けを中心とするオンライン証券子会社を日本(マネックス証券)・米国(TradeStation証券)・香港(マネックスBOOM証券)・オーストラリア(マネックスセキュリティーズオーストラリア)に有するグローバルなオンライン金融グループです。社員数約900。世界に12拠点を持ち、全従業員数の約6割を北米が占めます。社名のMONEXは、MONEYのYを一歩先のXに換えており、未来の金融、新しい時代におけるお金との付き合い方を、既存の金融機関に任せないで自分たちでデザインして提供していこうという意味が込められています。
■海外特化のソーシャルレンディング『クラウドクレジット』について
ペルー、カメルーンなど発展途上国の資金需要者と日本の個人投資家を繋ぐ金融サービス「ソーシャルレンディング」の事業者として2013年1月に設立、2014年6月にサービス開始。世界のローンに分散投資ができるという新しい投資機会、また低金利下の日本において期待利回り約2.5%~12%の商品に共感をいただき累計出資金額79億円、ユーザー登録数22,000名以上(2018年2月23日時点)と、着実に成長を続けています。

 

 
【会社概要】
会社名:クラウドクレジット株式会社
URL:https://crowdcredit.jp/
代表者名:杉山智行
所在地:〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町1-8-1 茅場町一丁目平和ビル802
設立:2013年1月/資本金等:1,100,917千円
第二種金融商品取引業
関東財務局長(金商)第2809号
一般社団法人 第二種金融商品取引業協会 加入

 

【本件に関するお問い合わせ先】
クラウドクレジット株式会社 広報担当:水野
Tel : 03-6268-9210/E-mail:info@crowdcredit.jp
 
※当プレスリリースはクラウドクレジットの事業に関する情報提供のみを目的とするものであり、特定のファンドへの投資の勧誘を意図するものではありません。